学資保険のデメリット

メリットの裏には必ずデメリットがあります。学資保険を活用した場合のデメリットについても確認しておきましょう。

メリットばかりを比較しても、デメリットが大きければ最終的に自分が損をすることにもなりかねませんから、どんな学資保険であってもしっかりと納得して加入することが大事です。

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元本割れのリスクが伴う学資保険

最近は、教育資金準備のみに対応した学資保険もあり、一概に「学資保険は元本割れする」とは言えません。しかし、まだまだ元本割れをする学資保険も多く、このリスクがデメリットと言えます。

もちろん、元本割れするには理由があるのですが、貯蓄目的の学資保険で元本割れをしてしまっては本末転倒です。

元本割れしてしまう学資保険は「保障重視型」の学資保険に多く、子供の入院や死亡保障などがセットになっている場合が多いです。

もちろん、子供の保障として準備することも大事ですが、学資保険は教育資金を準備するために加入するものと考えるなら、できるだけ他の保障を付けずに加入した方が良いでしょう。

もし、子どもの万一の備えが必要というのであれば、医療保険や共済保険などに別途加入する方法をとる方が、将来的にも継続できることからメリットが大きくなります。

インフレ時のリスク

学資保険は固定金利ですから、毎月同じ保険料のままで、契約時に決めた保険金額を十数年後に確実に受け取ることができるため、将来の資金計画が立てやすいというメリットがあります。

しかしその反面、変動金利と違って、変わりゆく経済状況に柔軟な対応ができませんから、インフレ(インフレーション)に弱いというデメリットがあります。

インフレとは、物価が上昇すること。つまり、モノやサービスの価格が持続的に上がり、お金の価値が下がることを意味します。

例えば今、

「子どもが成長したとき大学へ通うために500万円必要だから、500万円の学資保険に入ろう!」

と考えて契約したとします。

満期を迎える頃にインフレが起こり、加入当時は500万円で足りるはずだった学資金が、モノの価値があがってしまったことで700万円必要になってしまったとしたら、200万円足りない計算になってしまうのです。

言い換えると、どんなに金利が上昇しても、支払われる保険金は低金利だった加入時のままということになります。

このようなインフレリスクにも対応できるように、預貯金や投資などを上手に組み合わせて、それぞれのメリットを活かしながら、子どもの将来に備えていく必要があります。

保障が18歳(最長22歳)で終わってしまう

学資保険は、一般的に17歳・18歳~22歳で満期を迎えるため、それ以降の保障については再度、生命保険に加入し直さなくてはなりません。

もちろん、万一に備えた医療費用の貯蓄をしたり、保険に加入し直せば問題ないのですが、若いうちは医療費や保険の必要性を実感できず、こういった備えをしないままになってしまう事も少なくありません。

保険に未加入の状態で大きな病気をしたり、ケガをして後遺症が残った場合などには、改めて保険に加入する事が出来ない場合もありますので、もしものために最低限の医療費を準備しておく必要はあります。

ただ、学資保険と保障を最初から別々に検討しておけば保障が途中で切れるという心配はありませんので、その場合はこのデメリットも解決できます。


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